小規模な新田は農民が自力で行ったが、中には沼などを丸ごと開発して巨大な農地に変え、村を新設するような大規模な新田開発も多かった。こうした大規模新田開発は、開発を申し出た者に対し勘定奉行などが許可を行い、工事が行われた。新田開発の後は数年間年貢が免除される「鍬下年期」などの特権もあった。
その開発を主導した者によって新田開発はさまざまに分類される。
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官営の新田
代官見立新田（だいかんみたてしんでん）
幕府天領の代官が新田開発に適当な土地を見立て、既存の村や農地や河川に悪影響がないか調査した上で許可される。代官は新田から上がる年貢の10分の1を手にすることができた。
藩営新田（はんえいしんでん）
藩が主導で行うもの。農民たちに農地開発に必要な資材を提供して新田を開発させ、彼らに鍬下年期を保障した。
民営の新田
土豪開発新田（どごうかいはつしんでん）
中世以降の土豪たちが、兵農分離により武士としての立場を放棄させられ、多摩ほか各地で大富農となっていた。こうした土豪が資金を出し、周辺住民に労役を出させて開発した新田。
村請新田（むらうけしんでん）
農民たちが話し合い、村全体で資金と労力を出し合い開発する新田。
町人請負新田（ちょうにんうけおいしんでん）
資金力のある大都市などの商人が開発し、小作農を雇って耕させる新田。
官営の新田は東北や北陸、九州などの藩に多く、また利根川水系開発など幕府・藩の計画による河川大規模改修や浅瀬の干拓に付随したものが多かった。一方、商人による町人請負新田は民営新田開発の主流を成した。彼らは新田開発ブームに便乗しており、その計画はしばしば無謀で、水資源を荒らし既存の村と軋轢を起こし、水害で破壊されるなど失敗に終わるものもあった。また開発成功後は小作農から年貢を取る不在地主となった。とはいえこれは新田開発を加速させるため江戸幕府が享保の改革などで奨励した側面もあった。享保の改革とともに、新田の主流は官営の代官見立新田から民営の町人請負新田へと変わってゆく。